食事制限がうまくいかない…
運動が苦手！
いろいろなダイエットで失敗してきた…
もっとラク～に痩せたい！
という方にオススメなのが、みらいクリニックの医療ダイエット（お薬と運動による減量プログラム）です。
当院では、患者様の体質やご希望に合わせて「メトホルミン（内服薬）」と「マンジャロ（注射薬）」の2種類の自費診療薬をご用意しております。
運動疑似薬「メトホルミン」※自費診療
メトホルミンは、もともと糖尿病の治療薬として長年使われてきたお薬です。近年の研究により、健康的な減量をサポートする効果がデータで証明されています。
メトホルミンの費用
| 内容 | 価格（税込） | 備考 |
|---|---|---|
| 1ヶ月分 | 1,500円 | 自費診療（適応外使用） |
メトホルミンの主な効果
- 痩せホルモンの増加： 体内のGLP-1（痩せホルモン）の分泌を促します。
- 糖質オフ効果： 食事から摂取した糖の一部を便と一緒に排泄します。
- 運動疑似効果： 筋肉での糖利用を促し、運動しているのと近い状態を作ります。
- 腸内環境の改善： 腸内の善玉菌を増やし、太りにくい体内環境へ導きます。
メトホルミンが選ばれる理由
- 代謝を変えて無理なく痩せる： エネルギー代謝の効率を高め、ゆっくりと体重を減らすので身体への負担が少ないです。
- きつい副作用がない： 効き目の大きなダイエット薬の中には副作用がきついものもありますが、メトホルミンは重大な副作用がきわめて少ないお薬です。
- 世界中で長年服用されている： 60年近い歴史があり、日本だけでなく世界中で臨床実験が行われています。長期服用の安全性も確認されています。
次世代の医療ダイエット薬「マンジャロ」※自費診療
マンジャロ（一般名：チルゼパチド）は、非常に高い「食欲抑制」と「満腹感の持続」をもたらす、新世代の週1回投与タイプの注射薬です。「どうしても食欲が抑えられない」「間食がやめられない」という方に適しています。
マンジャロの費用
| 内容量 | 価格（税込） | 備考 |
|---|---|---|
| 2.5mg（4本） | 17,600円 | 自費診療（適応外使用） |
※診察料や血液検査代など、お薬代以外に関わる詳細な費用につきましては、カウンセリング時に丁寧にご説明いたします。
マンジャロの特徴
- 自然に食欲が落ちる： 脳と胃腸に働きかけ、早期に満腹感を得られるようになります。ストレスを感じることなく食事の量をコントロールできます。
- 週に1回の簡単な自己注射： ご自宅で週に1回、ご自身で極細の針がついたペンタイプを注射するだけです。毎日の服用の手間がなく、通院回数も抑えられます。
運動も併用したい方はコチラ
みらいクリニックでは、短時間・低負荷で高い運動効果を手にすることができる「加圧トレーニング」を推奨しております。
メトホルミンやマンジャロによるインナーアプローチと合わせて、運動で効率よく脂肪を燃焼させませんか？
座るだけの美尻ケア「SitQutto」
短時間・低負荷で高い運動効果「加圧トレーニング」
パーソナルトレーニング「福岡みらいスタジオ」
医療ダイエット（メトホルミン・マンジャロ等）に関する注意事項
【重要なリスク・副作用について】
メトホルミンおよびマンジャロの投与により、吐き気、嘔吐、下痢、便秘、胃部不快感、腹痛、頭痛などの胃腸障害や初期症状がみられる場合があります。これらの多くは処方初期の一時的なものですが、症状が続く場合や、冷や汗・強い空腹感などの低血糖症状、激しい腹痛（急性膵炎の疑い）が生じた場合は、直ちに服用・使用を中止し、当院までご連絡ください。
【未承認医薬品等に関する表示（自由診療）】
- 未承認医薬品等であることの明示： 本減量プログラムで使用する「マンジャロ」および「メトホルミン」は、国内において「2型糖尿病」の治療薬として厚生労働省に承認されていますが、肥満治療（ダイエット）目的での処方は国内未承認の「適応外使用」となります。
- 入手経路の明示： 当院で使用している医薬品は、国内の正規医薬品卸業者より、医師の責任のもとで適応外使用として調達しています。
- 国内の承認医薬品等の有無： 国内において肥満症の治療薬として製造販売承認を取得しているGLP-1受容体作動薬（ウゴービ等）は存在しますが、対象となる肥満度（BMI）等の要件や成分が異なります。また、メトホルミンについても肥満治療薬としての国内承認薬はありません。
- 諸外国における安全性等に係る情報： マンジャロの有効成分であるチルゼパチドは、米国（FDA）や欧州（EMA）等において、適切な食事・運動療法の補助としての肥満症・体重管理の治療薬として承認されています。ただし、国内未承認の適応外使用であるため、万が一重篤な副作用が発生した場合でも「医薬品副作用被害救済制度」の対象外となります。
